犬のワクチンは毎年必要？最新ガイドラインと抗体検査のメリット・デメリット

犬のワクチン接種を毎年行うべきか、悩む飼い主様は少なくありません。狂犬病予防注射は法律で年1回と定められていますが、混合ワクチンは飼い主の判断に委ねられます。

最新の研究では「3年に1回で十分」との見解もありますが、日本の生活環境やペット施設の利用条件を考えると、一概に期間を延ばすのが正解とは限りません。

この記事では、愛犬の健康を守りつつ過剰な接種を避けるための判断基準や、最新の抗体価検査について詳しく解説します。

 

犬のワクチンは毎年打つべき？最新の推奨スケジュール

犬のワクチン接種には、大きく分けて狂犬病予防法で義務付けられた狂犬病注射と、飼い主が任意で選択する混合ワクチンの2種類が存在します。

多くの飼い主が「毎年打つもの」と認識していますが、近年の獣医学においては、その頻度について新しい考え方が浸透しつつあります。

結論から述べると、狂犬病は法律で毎年1回の接種が義務ですが、混合ワクチンについては愛犬のライフスタイルや免疫状態に合わせて頻度を調整できる可能性があります。

かつては一律に毎年接種が推奨されていましたが、現在はワクチンの効果が3年以上持続することが判明している種類もあり、過剰接種による身体的負担を懸念する声が高まっています。

ただし、接種間隔を安易に空けることには注意が必要です。

日本の都市部や自然豊かな地域では、感染リスクが異なるため、一律のルールを適用するのではなく、獣医師と相談しながら最適なスケジュールを組むことが重要になります。

 

混合ワクチンの種類とコア・ノンコアの概念

混合ワクチンは、予防できる病気の数によって「5種」「8種」「10種」などのパッケージに分かれています。

これらはさらに、すべての犬が接種すべき「コアワクチン」と、生活環境に応じて選択する「ノンコアワクチン」に分類されます。

コアワクチンとは、感染力が強く致死率も高い「犬ジステンパー」「犬アデノウイルス感染症」「犬パルボウイルス感染症」を指します。

これらは一度の接種で長期的な免疫（3年以上）が持続することが科学的に証明されているのが特徴です。

一方でノンコアワクチンは、レプトスピラ症やパライフルエンザなど、特定の環境下で感染リスクが高まる病気を対象としています。

これらは免疫の持続期間が約1年前後と短いため、リスクがある場合は毎年接種が必要となります。

以下の表に、コアワクチンとノンコアワクチンの特徴をまとめました。

 

 

WSAVA（世界小動物獣医師会）のガイドラインとは

世界中の小動物獣医師で構成されるWSAVAは、犬のワクチン接種に関する国際的なガイドラインを発行しています。

このガイドラインでは、「コアワクチンについては、3年ごとの接種で十分である」と明記されています。

これは、ワクチンの改良により免疫持続期間（DOI）が非常に長くなったことが理由です。

毎年接種を繰り返すことで、稀に発生するアレルギー反応やアナフィラキシーショック、免疫介在性疾患のリスクを最小限に抑えることが推奨されています。

しかし、このガイドラインを日本でそのまま適用するにはいくつかの障壁があります。

その筆頭が、レプトスピラ症という感染症の存在です。

日本はネズミが多く、湿度の高い環境があるため、このノンコアワクチンが必要な地域が多く存在します。

ノンコアワクチンの免疫は1年しか持たないため、これを含む混合ワクチンを打つ場合は、結果として「毎年」の接種が必要になるという現実があります。

 

狂犬病予防注射は法的に「毎年1回」が義務

混合ワクチンについては「3年で良い」という議論がありますが、狂犬病予防注射については議論の余地がなく、日本の法律で「毎年1回」の接種が義務付けられています。

これは公衆衛生上の観点から、日本国内での狂犬病発生を防ぐための極めて重要な決まりです。

狂犬病は、発症すれば人間も含めて致死率ほぼ100％という恐ろしい病気です。

毎年4月から6月の間に接種を行い、自治体に届け出を出すことが、飼い主としての法的責任となります。

もし接種を怠った場合、狂犬病予防法違反として20万円以下の罰金が科せられる可能性があります。

また、万が一愛犬が人を噛んでしまった際に、狂犬病の証明書がないと非常に大きな社会的問題に発展します。

愛犬の健康だけでなく、周囲の安全を守るためにも、狂犬病注射だけは必ず毎年受けるようにしましょう。

 

毎年接種するメリットと副反応のリスク

毎年ワクチンを接種し続けることには、安心感という大きなメリットがある一方で、無視できない身体的リスクも存在します。

飼い主は、「メリット」と「デメリット」を天秤にかけ、愛犬にとって最善の選択をする必要があります。

毎年接種する最大のメリットは、常に高い抗体価を維持できることです。

不特定多数の犬が集まるドッグランやドッグカフェ、ペットホテルを利用する際、1年以内の接種証明書が必須となるケースがほとんどです。

社会的な活動範囲を広げるためには、毎年の接種がパスポートのような役割を果たします。

一方で、毎年の接種には「過剰免疫」による副反応のリスクが伴います。

顔が腫れるムーンフェイス、嘔吐、下痢、そして最悪の場合はアナフィラキシーショックにより命を落とす危険性もゼロではありません。

特に、チワワやトイプードルなどの超小型犬や、過去にアレルギー反応を示したことのある犬、高齢犬にとっては、毎年の接種が大きな負担になる可能性があります。

 

抗体検査（抗体価検査）という選択肢

近年、毎年のワクチン接種に代わる選択肢として注目されているのが「抗体価検査（抗体検査）」です。

これは、血液検査によって体内にどれだけの免疫力が残っているかを数値化するものです。

もし検査の結果、コアワクチンに対する十分な抗体が残っていることが確認できれば、その年はワクチンの追加接種を見送ることができます。

これにより、不要な薬剤の投与を避け、副反応のリスクを完全に回避することが可能になります。

ただし、抗体価検査にはデメリットも存在します。

以下の比較表で、通常のワクチン接種と抗体価検査の違いを確認してください。

 

 

「費用がかかってもいいから、愛犬の体に余計なものを入れたくない」と考える飼い主には、抗体価検査が最適な選択となります。

 

ワクチン接種当日の注意点と過ごし方

ワクチンを毎年打つにせよ、数年おきにするにせよ、接種当日の体調管理は非常に重要です。

ワクチンの副反応は、接種直後から数時間以内に発生することが多いため、飼い主は細心の注意を払う必要があります。

まず、ワクチン接種は必ず「午前中」に受けるようにしましょう。

午後の遅い時間に接種すると、夜間に体調が急変した際に動物病院が閉まっており、対応が遅れるリスクがあるからです。

接種後の15分〜30分は病院の待合室か駐車場で様子を見ることが推奨されます。

帰宅後も、激しい運動やシャンプー、ドッグランへの外出は厳禁です。

安静に過ごさせ、顔の腫れや呼吸の乱れ、ぐったりした様子がないかを確認してください。

もし少しでも異常を感じた場合は、すぐに獣医師に連絡し、適切な処置を受けてください。

 

よくある質問（FAQ）

混合ワクチンを毎年打たないとドッグランやペットホテルは利用できませんか？

多くの民間施設では、利用規約として「1年以内の混合ワクチン接種証明書」の提示を義務付けています。

たとえ抗体価検査で免疫が十分だと証明されても、施設側のルールで「接種済み証」しか認められないケースがまだ多いのが現状です。

頻繁に預け入れや施設利用をする場合は、毎年接種しておいたほうがスムーズに活動できるというメリットがあります。

事前に利用予定の施設へ「抗体価検査の結果でも利用可能か」を確認しておくことをおすすめします。

 

老犬になってもワクチンは毎年打ち続けるべきでしょうか？

高齢犬になると免疫機能が低下し、ワクチンによる副反応のリスクが若い頃よりも高まります。

一方で、感染症にかかった際の重症化リスクも高いため、判断が非常に難しい問題です。

シニア犬の場合は、心臓病や腎臓病などの持病があることも多いため、抗体価検査を積極的に活用するのが賢明です。

獣医師と相談し、現在の健康状態と感染リスクを比較した上で、接種を見送る、あるいは間隔を空けるといった個別対応を検討してください。

 

5種と10種など、ワクチンの「種」はどう選べばいいですか？

ワクチンの種類は、多ければ良いというものではありません。「どこで、どのように過ごすか」で決めるべきです。

ドッグランに行く程度で、草むらや山に入らないのであれば、コアワクチンを中心とした5種や6種で十分な場合が多いです。

一方、キャンプに同行させる、狩猟犬である、あるいはネズミが出るような水辺の近くに住んでいる場合は、レプトスピラ症をカバーする8種以上の多価ワクチンが必要になります。

不要に種数を増やすことは副反応のリスクを上げるだけですので、ライフスタイルに合った最小限の種類を選びましょう。

 

ワクチンを打った後に、顔が腫れたり元気がなくなったりした場合は？

それはアレルギー反応（アレルギー性浮腫やアナフィラキシー）の可能性が極めて高いです。

特に顔が腫れる「ムーンフェイス」は、放置すると喉の粘膜も腫れて呼吸困難に陥る恐れがあります。

「様子を見る」のは非常に危険ですので、すぐに動物病院を受診して抗ヒスタミン剤やステロイド剤の投与を受けてください。

一度でもこのような反応が出た犬は、次回の接種からはワクチンの種類を変えたり、事前にアレルギーを抑える薬を投与するなどの対策が必要になります。

 

費用を抑えるために、自分でワクチンを購入して打つことはできますか？

個人がワクチンを直接購入し、愛犬に注射することは法律および安全上の観点から認められていません。

ワクチンは厳重な温度管理が必要な生物学的製剤であり、不適切な管理をすると効果がなくなるだけでなく、変質して危険な物質になる可能性もあります。

また、獣医師以外が発行した接種証明書は公的な効力を持ちません。

必ず信頼できる動物病院で、診察を受けた上で接種してもらうようにしてください。

 

まとめ

犬のワクチン接種を毎年行うかどうかは、「法的義務のある狂犬病」と「任意である混合ワクチン」を切り離して考える必要があります。

狂犬病は法律で毎年1回と定められていますが、混合ワクチンに関しては、コアワクチンの効果が3年持続するという最新の知見に基づき、柔軟な対応が可能です。

ただし、日本の生活環境や施設の利用条件を考えると、1年毎の接種が社会的な利便性を高めることも事実です。

愛犬の身体への負担を最小限にしたい場合は、「抗体価検査」という手段を用いて、免疫が切れたタイミングでのみ接種する方法を検討してください。

最も大切なのは、飼い主が正しい知識を持ち、獣医師と二人三脚で愛犬の年齢、体質、ライフスタイルに合わせたオーダーメイドのスケジュールを立てることです。